@article{oai:naruto.repo.nii.ac.jp:00028143,
 author = {松尾, 真太郎 and MATSUO, Shintaro},
 journal = {鳴門教育大学小学校英語教育センター紀要},
 month = {Mar},
 note = {本論では，学習指導要領の改訂を受け，小学校から高等学校までの英語の授業または外国語活動において様々な変化が期待される中，語彙指導の在り方という枠組みを通時的に捉え，学習者が英英辞典を用いて語彙学習をすることにどのような教育的効果が存在するか検討し，その上で身につけた語彙をアウトプットする場面に特化した一実践例を考察する。一部での先行実施を除き，2020年度から小学校第五学年及び第六学年で教科化される外国語科（英語）であるが，この学習指導要領（以下，新学習指導要領）では小学校高学年での二年間で600語から700語程度の学習が見込まれている。中学校の新学習指導要領に目を向けると，三年間で1,600語から1,800語を新たに学習することが謳われている。そして高等学校三年間で更に1,800語から2,500語を学ぶ。つまり，新学習指導要領のもとで教育課程を修了する全ての英語学習者が，高等学校卒業時におおよそ4,000語から5,000語を学ぶことになっている点に焦点を当てる。大学進学あるいは社会人となる前の小中高12年間を一つのスパンとして考えた場合，最終段階となる高等学校三年間では，それまでの小中計五年間の学校英語教育を踏まえ，具体的にどのような語彙指導がなされているのか，本校英語科の取り組みを一例とし，その在り方を検討する。さらに，単に語彙数に注目するだけでなく，語彙指導並びにそこから広がる普段の授業を通じて身につけた語彙及び学習成果をどのような形でアウトプットしているのか，英語での即興型ディベートの観点を取り入れている学校外での取り組みも交えながら考察を深める。},
 pages = {61--70},
 title = {語彙指導とディベートの連携に関する一考察 : 神奈川県立川和高等学校の実践例},
 volume = {9},
 year = {2019},
 yomi = {マツオ, シンタロウ}
}